育児

1000万じゃたりない!?子供の教育費はどれくらい準備すればいいの?

この記事では、子どもの教育費は一体、いくら貯めたらよいのか、という点について、まとめています。東京都内、未就学児二人を抱えた共働き世帯の方におすすめの内容です。

子どもの人数が少なくなり、一人当たりの子どもにかける教育費が増えている今日この頃。皆様、教育費の貯蓄はしていますでしょうか?

『教育費』って考えただけで、頭が痛くなってくるのですが、なんとなく「まあーどうにかなるだろう!」と、考えないようにしてきました。

ですが、

消費税も増税となり、

本業の収入UPも見込みがなく、、、

現実から目をそむけずに準備しておいたほうが良いと、教育費について調べることを思いたちました。

さあや

読みにきてくださったあなた!教育費について不安をお持ちですね⁉

ということで、一緒に「教育費」に対する不安を解消してみませんか?

どれくらいの費用が掛かりそうか、我が家をモデルにいくつかの仮説を立てて計算してみたいと思います。

一緒に現実を見つめ、不安を解消していきましょう!

本記事は、我が家の事例をもとに記述していきます。条件が近い方はぜひ、参考にしてみてください。

  • 子どもふたり
  • 東京都内23区在住
  • 夫婦ともに30代半ば
  • 世帯年収700~800万円前後
さあや

世帯年収がこれより大幅に高い方は参考にならないと思いますので、回れ右でお願いします~!

文部科学省が公表している子どもの教育費


まず、文部科学省が公表しているデータから教育費について確認していきます。

大学卒業までにかかる教育費調査 平成22年度版

上記表から抜粋してみます。

小学校~高校まで公立、大学は国立800万円
小学校~大学まで私立2200万円
差額1400万円

※ 参考 「平成22年度子どもの学習費調査報告書」

私立学校は、学校により特色がありますので、気に入った教育方針であれば入学させたい気持ちも多少ありますが、

1400万円の差額を支払ってでも、そこの学校でなければいけないのか?

家計に余裕があるのか、じっくり考える必要があります。

さあや

我が家には正直そんな余裕はゼロです・・・。

幼稚園、保育園については、3歳児クラス以降は、2019年10月から幼児教育無償化が始まり、基本的に無料となりました。(0~2歳児は対象外)

必要とされる教育費の総額からはマイナスして考えることができるようになりますので、 子育て世代にはありがたい制度です。

※自治体によって給食費の支払いは残ったり、保育園や幼稚園でも無償化対象外の施設もあるようです。

我が家では教育費をどうするか??

勉強する女の子

我が家の条件は以下のとおりです。

  • 子どもふたり
  • 東京都内23区在住
  • 夫婦ともに30代半ば
  • 世帯年収700~800万円程度

小学校と中学校は公立一択


我が家では現実的に考えて、小学校と中学校は公立の学校の一択です。

小中学校(9年間)の教育費として一人約320万円必要になります。一年間にならすと約35万円です。1カ月あたりだと、約3万円。

これくらいの金額であれば収入のやりくりで、なんとかカバーしていけそうです。

高校は子どもの希望に合わせて私立の可能性も考える

高等学校 公立(3年間)120万円
高等学校 私立(3年間)280万円

公立の場合、年間で40万円、私立の場合、年間で93万円です。

公立と私立の開きは、3年間で約160万円になります。

私の出身地(田舎)なら、公立一択で悩む余地なしなのですが、都会の高校の選択肢の幅広さを考えると、 私立の可能性も十分にありそうだなと思っています。

公立に行ってもらいたい気持ちもありますが、私立の場合を考えて、早い段階から準備をしておく必要がありそうです。

ただし、東京都では、私立高校の授業料を実質無償化とする動きも出てきています。今後もずっと継続されるかは不明ですが、継続されているといいなぁ、と願っています…。

東京都では、私立高校の授業料を実質無償とする私立高等学校等特別奨学金について、2020年度から対象世帯を現行の年収760万円未満から910万円未満に拡充する。子どもが3人以上いる多子世帯は、世帯年収に関わらず授業料の負担を軽減する。

大学は国公立、私立以外に学部によって金額が変わる

大学は、国公立、私立の差以外に、学部によっても大きく金額が異なります。子供の進路次第で、変化することを覚悟しておく必要があります。

国公立大学の場合、約270万円(年間67万円)

国公立の場合、基準が決められているので、どこの大学でもほぼ同額で、約270万円(年間67万円)です。

我が家では学資保険の満期で200万円で積み立てているので、国公立大学に進学できれば、まかなえる金額感だと思います。

私立大学の場合、約530万円(年間132万円)

私立大学の場合、文科系は約400万円、理科系は約550万円、医歯系(6年制)では約2,400万円の学費がかかるという調査もありますが、 「平成22年度子どもの学習費調査報告書」によると、平均で約530万円です。

医歯系(6年制) は、年数が長いこともありますが、桁違いの金額に驚愕です。

医歯系は高額すぎるのでさておき、私立の平均約530万円 と考えると、国公立と私立の開きは約260万円になります。

また大学となれば考える必要があるのが一人暮らしが必要になる可能性です。

住居費・生活費を別途で考える必要があり、調査によると、住居費・生活費は、年間100万円、4年間では400万円です。

住居費400万円の差はおおきいです。

以下の表にまとめてみました。

近郊の国公立大学学費270万円+住居費0円=270万円
遠方の国公立大学学費270万円+住居費400万円=670万円
近郊の私立大学学費530万円+住居費0円=530万円
遠方の私立大学学費530万円+住居費400万円=930万円

我が家は都内在住なので、 近郊の国公立に進学できたらラッキー。

私立の場合には、一人暮らしが必要な学校ではなく、自宅から通えるところを選んでもらうことが大前提になりそうです。

そのため、最低でも私立大学の学費平均530万円は準備しておく必要がありますね・・・!

学資保険の積立金200万円を差し引いても、330万円不足です。

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まとめ

子ども二人の教育費まとめ


小中学校時代は、公立であれば、あまり心配いらないことがわかりました。

考えるべきは高校~大学の教育費です。

高校~大学まで国公立なら390万円。

高校~大学まで私立なら810万円の準備が必要になります。

我が家は子供がふたりいますので、高校~大学を私立として、多く見積もって、合計で1620万円の教育費が必要となります。

必要な教育費がわからないから不安になるのだと思いましたが、具体的な1620万円という金額を見ても、不安は残るものですね・・・。

さあや

まずは、毎月削減できる固定費がないか探してみることから始めようと思います!

自分の親は、下宿が必要な大学へ文句も言わず送り出してくれました。自分が親になり、現実と向き合ってわかる親のありがたさ・・・ですね。

ここまで読んでいただき、どうもありがとうございました!

次回、「教育費準備編」も続く予定です!

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